当事務所の訴訟部門の副主任パートナーであるスタイン弁護士は、訴訟専門弁護士としてビジネス・雇用訴訟事件を担当し、多種多様なビジネス業界に携わるクライアントを代理してきた。仲裁手続などの紛争解決手段および連邦・州裁判所の正式事実審理全般においてクライアントを代理するだけでなく、訴訟が提起される前から助言し、紛争解決に臨んでいる。状況に応じて、強硬的アプローチをとりながらも、常に効果的な解決策を講じている。多種異なる問題が絡み合う訴訟事件で、各クライアントのために最適かつ最善の解決策を探り出し、勝訴に導く戦略を立てる。かかるスタイン弁護士の洞察力と実践力は、クライアントだけでなく同僚弁護士にも高く評価されている。
ビジネス訴訟では、契約違反、保証違反、名誉毀損、（取締役・役員責任およびパートナーシップに関する紛争を含む）信認義務違反、コモン・ローおよび制定法上の詐欺行為、不法妨害、その他事業上の不法行為に関する案件で、原告または被告を代理する。さらに、スタイン弁護士は、企業秘密、著作権および商標など、クライアントにとって貴重な知的財産の保護についても助言する。クライアントが申立人であるか、または被申立人であるかに拘わらず、緊急救済が必要な場合は、一方的緊急差止や暫定的差止など緊急救済の申立手続を行い、クライアントを有利な結果に導いている。特に近年、スタイン弁護士は企業秘密・財産の窃盗事件でクライアントを代理し、差止命令による救済を申し立てた。その結果、差止請求が認められ、クライアントは財産を取り戻すことができた。
雇用訴訟では、タイトル・セブン（市民的権利に関する法律第7編）、雇用における年齢差別禁止法（Age Discrimination in Employment Act）、障害を持つアメリカ人法（Americans with Disabilities Act）、その他の連邦法および州法に基づく雇用差別または報復行為に関する申立て、公正労働基準法（Fair Labor Standards Act）および同法を補完する州法に含まれる時間外労働に係る法律違反に基づく申立て、ならびに不当労働行為および労働組合の結成に対する報復行為等の連邦労働関係法（National Labor Relations Act）違反に基づく申立てを受けた会社のリーガル・アドバイスと代理を専門としている。競業禁止条項および勧誘禁止条項の違反に関する訴訟事件も頻繁に扱っている。
当事務所に入所する前は、シカゴで訴訟を専門に扱う法律事務所に勤務し、商事および雇用法に関する紛争で個人または事業体を代理して訴訟実務における経験を培ってきた。スタイン弁護士は、イリノイ州Super Lawyers「Rising Star」およびLeading Lawyers「Emerging Lawyer」に選出されている。